よく「利益率」という単語を耳にしますよね。

物販関係のお仕事をされている方など、「利益率」に馴染みのある方は、パッとイメージできるかもしれませんが、利益率20％、40％って、単純に原価に1.2や1.4をかければいいわけではありません。

当然の話ではあるのですが、原価から算出する場合は、原価を（1.0-0.2）や（1.0-0.4）で割ることで販売価格がはじき出される形となります。

仮に原価1000万円の家を上記20％と40％の利益率で値付けした場合、どれくらい販売価格が違うのか、図示してみました。

利益率20％の場合は、販売価格が1250万円であるのに対して、利益率を倍にした40％の場合は、1667万円にもなるのです。

利益率を倍にした場合、利益額は単純に倍になるわけではなく、上記の例の場合は、約2.7倍にもなるんですね。

 

つまり、同じレベルの家でも、販売するハウスメーカーが設定している利益率の違いによって、上記のような販売価格の違いが出てくるということになります。

ハウスメーカーは各営業スタッフに最低利益率を下回らないように厳守させていますので、営業さんが「少しでも安くできるように頑張ります！」と言っても、頑張れる範囲はハウスメーカーが決めていると思って間違いありません。

同じ原価の同じ建材メーカーの商品を使った家が、このように大きく異なる価格で市場に出回っているのが現実です。

 

大量仕入れで原価を安くしている…等のトークは、業界でよく使われる営業トークですが、建築原価が上記の利益率の差を埋められる程に大幅に下がることはありません。

これは当初の価格設定だけに当てはまることではなく、その他の追加工事などにも厳密な利益率が設定されています。

利益率高めのハウスメーカーでプランを進めていくと、どんどん金額が膨れ上がっていくことになります。

 

もちろん、それだけ強気の利益率を設定できるメーカーは、それなりにブランド力を持っているメーカーがほとんどですので、そのブランド力を目当てに購入する場合は仕方ないと思いますが、全く同じシリーズの床材がA社を通すと12,500円/㎡で使えるのに、B社を通すと16,670円/㎡するとなると、なんだか不思議な感覚になりますね。

 

価格を抑えてある程度自由な家づくりをしたい場合は、「利益率の設定が低いこと」「自由設計に対応していること」この2点を満たしている会社に依頼することをお勧めします。

その場合、例えば、キッチンのグレードを高いものにしたい…等の要望にも応えてもらえる可能性が高いと思われますし、その際の追加費用も安くて済む。

つまり、よりグレードの高い建物を安価で手にすることができる…という結果となります。